あなたは仮想通貨という言葉を最近ニュースや新聞、雑誌などのメディアでよく耳にしませんか?

その仮想通貨、なんとなくは知ってるけど・・・

でも一体何じゃラホイ??

という人が実はほとんどなんじゃないでしょうか?

 

ご存じの方もいると思いますがこの仮想通貨

単なる便利な通貨としてではなく

今巷では投資対象として脚光を浴びているんです。



さて、2017年は仮想通貨元年と言われています。

そしていままでは投資というと、株式投資、商品先物取引、FXなどなどが主でしたが、激動の時代、新しい投資対象が生まれているんですね!


これをチャンスと見るか、なんとも思わないかで人生が変わりますよ?

何事も先見の明、チャンスの神様は前髪しかありませんよ?

通り過ぎたら最後、つるっぱげの神様は決して捕まえることは出来ないのです(*´ω`*)



それではいよいよ本題に入りますね。

今回は長いので、文末のまとめだけ読んでもいいですが

そんな人は何をやっても稼げるようにはなりませんよ。



仮想通貨ってナニ?



ビットコインなどの主要な仮想通貨は、

近年ますます世の中に浸透してきてまして、

日本国内でもショッピング時の決済などに利用できるというお店は増加の一途を辿っています。



さて仮想通貨とひとくちで言っても実に全世界でその種類なんと600種類以上と言われ、まさに玉石混交。

いや、95%が詐欺ものだと言われてますから

ほとんどがただの石っころだと思ったほうがいいでしょうね。



仮想通貨とは、国の通貨(日本で言うところの”円”)が国自体がその通貨の価値を保証しているということに対して、

そういった後ろ盾が基本的に存在しない通貨のことです。

公的な発行主体や管理者が基本存在せず特定の国が価値を保証していないのです。



専門の取引所を介して円やドル・ユーロ・人民元などの通貨と交換できます。



では信用となりえるもの、

公的な後ろ盾の代わりに何を担保にしているか、

価値に説得力があるのか、そこが各仮想通貨の特徴
にもなってきます。



なかでも注目されているのが仮想通貨ナンバーワンのビットコインの採用するブロックチェーン

これは何かといいますと、「ビットコインの取引履歴」のことです。

絶対に改ざんすることが出来ない技術であり、

それがそのままビットコインの信用にもつながっています。

ナゼ改ざんできないのかの詳しい説明は省きますが、

莫大な取引履歴のデータをチェーン状につなぎ合わせ(前のデータを後ろのデータに含有させる)ることによって実現しており、

三菱UFJフィナンシャル・グループが、

ブロックチェーン技術を国際的な金融取引市場に応用することを標榜する

プロジェクトに参加する22の銀行の1つとなることが公表され、

日本国内でも一気に認知されるに至りました。



このように、ひたすら乱立し管理する法律もなく、

様々な詐欺的な仮想通貨で騙される被害者が増加することで、

問題が表面化してきたところ、やっと関連する法律が施行されました。



2017年4月1日施行の改正資金決済法(通称:仮想通貨に関する法律仮想通貨法ですね。

これまでは、仮想通貨自体が独り歩きしている状況でして、

定義自体も曖昧でしたし、当然アヤシイ仮想通貨を規制するような法律もありませんでしたから、

だれでも仮想通貨の売買や代理店販売といったことを有象無象が出来てしまいましたから、

様々な問題が生じていたわけですが、これにより健全な取引が可能となります。




厳正なチェックを受けないことには法律違反となってしまいますからね。



具体的には金融庁、財務局にて登録をしなければ

仮想通貨全般のビジネスをやってはいけなくなりました。

登録が義務付けられているんですね。

むろん、登録していない業者が、仮想通貨に関するビジネスを行ってしまった場合、

お縄になりますよ。

逆に言うと、この法律のフィルターをしっかりと通った仮想通貨は、

いわゆる”国のお墨付き”となりますから、

価値も上昇していく可能性が非常に高くなるというのはわかりますね?





以下に仮想通貨の定義を転載します。

一 物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値(電子機器その他の物に電子的方法により記録されているものに限り、本邦通貨及び外国通貨並びに通貨建資産を除く。次号において同じ。)であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの

二 不特定の者を相手方として前号に掲げるものと相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの
 



資金決済法の改正の成立前、

仮想通貨は「通貨」ではなく「モノ」という扱いでした。

仮に今までのように仮想通貨がものであったならば、

当然規制対象には出来ずに犯罪の横行が続くことになるのはもちろん、

仮想通貨を通貨として認めることで金融庁が監督官庁になり、管理するようになりました。



そして、現時点で仮想通貨は、購入時・利用時の2回ともに消費税が課されていますが、

ものではなくなり通貨として認められた正式な仮想通貨には、

2017年7月からは、

”認可された仮想通貨”として、取得の際に消費税がかからなくなりました。



米・英・フランスといったG7(主要7ヵ国)の中で、仮想通貨に消費税がかかるのって日本だけですからね。

足並みを知ろえる必要性もあるわけですよ。


仮想通貨に係る課税関係の見直し
① 資金決済に関する法律に規定する仮想通貨の譲渡について、消費税を非課税とする。
② その他所要の措置を講ずる。
平成 29 年 7 月 1 日以後に国内において事業者が行う資産の譲渡等及び課税仕入れについて適用する。
上記の改正前に譲り受けた仮想通貨について、個別対応方式により仕入控除税額を計算する場合の仕入区分は、「課税資産の譲渡等にのみ要する課税仕入れ」に該当するものとする。
 


このように、仮想通貨が非課税となることによって、

利用者の急激な増加→通貨価値の増加

といった流れも想像に難くなく、

投資対象としても先行きは明るいものという予想ができますね。



仮想通貨投資のメリットは?

 

まず、以前にビットコインを買った人たちの多くが、

今は億万長者になっているということ、

近年でも主流の仮想通貨の値上がりで資産が数百倍になった人など、

かなりの人が美味しい思いをしているということ、これらは全て事実です。

 

それくらい今は仮想通貨は可能性があるのです。

しかしながら誰でも彼でも億万長者になれるものではなく、メリットとデメリットも当然有るんです。


まずはメリットから。

<<リスクヘッジが可能>>

海外ではリスクヘッジとして買われることが多いです。

どうゆうことかといいますと、国が管理する公的な通貨は通常、

その国家の経済状況や社会情勢、世界情勢などの影響が非常に大きく、

最悪のパターンですと、その国が財政危機、・金融危機に陥りますと、

通貨もその国と心中しなくてはなりません。

価値が殆どなくなってしまうことも考えられなくはないのです。

仮想通貨は自国や自国の銀行に依存せず、価値を維持できるといった特徴から、

情勢の不安定な国(中国とか)の富裕層はたくさんの仮想通貨を買い漁っているというわけです。



実際にも、世界規模の経済危機があった際、

ビットコインなど富裕層を中心にリスクヘッジで大量に購入した結果、

その通貨の価値が激増したといった事実もあります。

昨今ではイギリスのEU離脱の件などです。


<<新しい投資対象であり、爆発的に価値が上昇する可能性がある>>

有名なビットコインは今30万円の価値があり、

一桁の時に購入した人は今では億万長者

ウン十億という遺産を苦もなく築いています。

仮想通貨2番手のイーサリアム50倍以上の価格が上昇し、

他の既存の投資と比較してもこれほどの利益効率があるのは他にはないでしょう。

そして今は第三の通貨リップルがその流れにあり、

価格も何十倍と高騰している現実があります。

<<>発行上限が決まっていて、出回るほど希少性が増す>>

各仮想通貨ごとに発行枚数に限度があります。

ちなみにビットコインは2100万コイン。

その有限の通貨が世に出回れるとナニが起きますか?

そうですね。希少性があがり、その仮想通貨自体の価値が向上する可能性が高くなります。

<<ボラリティ(値動き)が高い通貨が多い>>

1日で乱高下しますから、短期のスパンで大きく利益を出すことも可能です。

短期トレードをするには適しています。




仮想通貨投資のデメリットは?

 

仮想通貨の場合、メリットとデメリットが紙一重でして、

同じものが局面によってはメリットとなりデメリットにもなりうるというもの。

そのことを忘れないようにしてくださいね。


<<セキュリティが希薄>>

これはあくまで法律が施行される前のお話。

よく言われるのが、セキュリティーが非常に大きな問題で

ハッキングなどによって安心して運用できる代物ではありませんでした。

しかしながら今後は怪しい仮想通貨は存在できなくなりますし、

前述のブロックチェーン技術などの登場によって、

主な仮想通貨に関してはこういったデメリットは皆無と言っていいでしょう。



<<ギャンブル要素(投資<投機)が強い>>

仮想通貨はまだまだ価格が不安定でして、

非常に価値のボラティリティ(ムラ)が大きいです。

1日で数千円とか、為替が1日で1円動くかどうかというのと比べ、

数円単位で動くのは日常茶飯事です。

大きく利益を出せる反面、一気に価値を失うというリスクも多分に含んでいます。


<<国が通貨価値を保証していない(担保がない)>>

公的に通貨として承認していないため、

知らない人に間違って送金しても、価値が大暴落しても、、パソコンがウィルスに感染してしまっても、

ナニがあっても全ては自己責任だと言うことです。


仮想通貨は儲かるのか



  

死ぬ気で勉強すれば利益を出すことはそう難しくはありません。

むしろこんな時代に生まれたからには勉強してみる価値は十分にあると思います。



いくつかの利益の出し方があるとは思いますが、ビットコインのケースから考えてみます。

<<大々的な取引開始前のプレセールを狙って、割引価格で購入し、取引開始とともに数倍から数十倍に上がったところを売って利確する方法>>

この場合の注意点は、世界的にどれくらいの注目度があるか、

仕掛け人は誰か(どの法人か)などの事前の話題性を常にアンテナを張って見極める必要があります。

<<異なる取引所間でのアービトラージ(裁定取引)>>


理論上アービトラージとは必ず利益が出せる手法です。

ある仮想通貨を、異なる取引所で取引することがあるため、

取引所ごとで価格が微妙に異なることがあります。

1の取引所でAという通貨を100円で購入し、2の取引所でAを110円で売る。

こういったことがまだまだ流通数の少ない仮想通貨であれば可能なケースがあります。

しかし今では国内ではそのようなことは難しく、海外のマイナー通貨でしかなかなか条件が揃いません。




他にも様々な詐欺的な手段で儲けようとする輩がおり、

まったくもって油断ならない分野ではあるこの仮想通貨投資ですが、

今後はこのような胡散臭い連中も参入ができなくなりますので淘汰され、

健全な市場が形成されていくようになるでしょう。


仮想通貨投資のまとめ

 

まあ、長くなってしまいましたが、

ようするに仮想通貨法ができ、

今後は群雄割拠だった600種類の仮想通貨たちの淘汰が始まるということです。



そのあたりの見極めが仮想通貨投資で利益を出せるかどうかの分かれ道になってきます。

国に認められた仮想通貨は”お墨付き”と言うかたちで国内で絶大な信用とともに、価格は高騰し、そうでない仮想通貨は詐欺コインとして消滅していく。

私たちは当然ですが
そのような消えていく仮想通貨を掴まないようにしなくてはいけません。

そのためにできること。

それは残念ながら他の投資、ビジネスと同じで日々猛烈な勉強をするしか無いのです。

仮想通貨はこのように一攫千金の状況だけに、

あなた達を騙そうとする輩が大勢います。

名前のある有名な人だからと言って信用してはいけません。

投資ですので、人に委ねることはせず、必ずあなたの熟考の上での判断でお願い致します。

その上で、無料オファーやネットの情報を補助的に使うというスタンスが一番良いです。


以上が現状の仮想通貨についての簡単な説明になります。


仮想通貨法自体が確かにまだまだで、

税金の取り扱いなどこれから煮詰まっていく部分が多いのも否定できません。

最悪場合によっては、もう仮想通貨禁止!!

なんてことを国に言われてしまうこともあるかもしれないんですね(現実的にはありえませんが)。

でも、そういった新しい分野だからこそ夢がもてませんか?



この仮想通貨元年にこうして私のブログを見ていることを幸運と思うか、なんとも思わないか。


当然まあくんのもとには確かな仮想通貨の情報も入ってきています。決断はアナタ次第です。
(勿論投資ですから必ず儲かりますということをお約束することは出来ませんのでネ。)
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インターネットビジネスに取り組みたいと考えている方の多くは

生活に何かしらの問題を抱えた方なんだと思います。

だって、普通の会社でサラリーマン、OLをやっていたほうが遥かに楽ですからね。

それでも楽ではないこの世界に足を踏み込もうとしているのですから

私は応援したいですし、力になりたいです。

まあくんも同じような悩みを経て、今に至っていると思いますから。


わたしの境遇は☆コチラ☆

一人で孤独に作業していたり、悩んでいて困っている場合は、

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